財団概要 がん研究助成や振興を行う公益財団法人がん研究振興財団

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理事長挨拶

公益財団法人がん研究振興財団理事長 髙山 昭三

公益財団法人がん研究振興財団
理事長 堀田 知光

 この度、平成28年6月24日開催の理事会において理事長を拝命致しました。甚だ微力ではございますが、研究支援事業の拡大に最善を尽くす所存でございます。

 (公財)がん研究振興財団は、昭和40年12月がん研究振興会として発足し、50余年が経過致しました。
その間、一般の方々からの貴重な浄財を以て、がん克服に向け多くの若手研究者の育成及び研究支援事業を主な柱とし、事業実績は誠に顕著なものがあります。
 私もがん克服に志を傾注してきた一人として、当財団にはこれからもその役割を期待するものであります。

 国のがん克服の取組みは、昭和37年にがん専門病院として国立がんセンター(現 (国研)国立がん研究センター)の開設及び昭和59年にスタートした「対がん戦略」により現在に至っておりますが、これまで国の事業と協働して実施した若手研究者育成事業では約900名の方々が当財団を巣立っており、これからのますますの活躍が期待されます。

 今やがんは不治の病ではなくなりつつありますが、生涯で2人に1人ががんに罹り、3人に1人ががんで亡くなっていることを考えますと、課題は未だ多く残されています。

 平成27年度より新たに取り組んでおります「がんになっても生きる希望を持てる事業(HOPE事業)」「がんサバイバーシップ研究支援事業」及びリサーチ・レジデントの流れを汲む「シニア・リサーチフェロー事業」をこれからも着実に実施し、皆様のご期待に沿うことができるよう努力して参りますので、引き続きご理解、ご支援を賜りますようお願い申し上げます。

事業内容

当財団は、がんの征圧をめざし、がんに関する次のような事業を行っています。

  1. がん研究に関する研究の助成
  2. がん研究に関する国際協力及び国際交流
  3. がん研究に関する若手研究者の育成
  4. がん研究に関する国民への情報発信
  5. がん研究に関する国内外諸団体との連携及び協力
  6. その他本財団の目的を達するために必要な事業
この事業の運営は、公益団体 (財団法人日本宝くじ協会等) の助成及び事業に賛同される法人・個人のご寄付などのほか、がんで亡くなられた方々のご遺族などからの貴重なご芳志によって運営されています。

財団のあゆみ

財団法人がん研究振興財団(以下、当財団)は、昭和43(1968)年9月、厚労省の認可団体「財団法人がん研究振興会」として発足し、がん征圧に対する国民の強い願いにより寄せられた浄財によって、がん研究などの助成を行ってきました。
昭和58年(1983)年6月には、官民一体で取り組む「対がん10か年総合戦略」が閣議決定され、厚生大臣の指示のもと、当財団は民間団体が担うべき事業(支援事業)を幅広く実施していくことになりました。このため、昭和59(1984)年3月に寄付行為の改正を行い、名称を「財団法人がん研究振興財団」と変更し、体制の充実を図りました。
同年10月から始まった政府の「対がん10か年総合戦略」、それに続く「がん克服新10か年戦略」(平成6年(1994)年度~平成15年(2003)年度)は、多くの貴重な成果をもたらしました。
平成16(2004)年度からは平成15(2003)年7月に決定された「第3次対がん10か年総合戦略」(がんの罹患率の激減を目指して)が開始されました。当財団では、政府の「第3次対がん10か年総合戦略」の趣旨を踏まえ、がん研究費の助成、がんの正しい知識の普及などがんの制圧を目指して様々な活動を積極的に進めています。

平成24(2012)年4月には、内閣総理大臣により公益認定を受け「公益財団法人がん研究振興財団」となりました。

組織図