がん情報提供支援事業
概要
がん情報提供支援事業の経緯
本事業は、科学的根拠に基づく情報を迅速に提供するため、臨床試験情報及び薬物療法プロトコール情報等に関する諸問題や個別目標に直接寄与するための情報提供支援事業として発足しました。
がんに関する情報については、がん対策基本法第18条に基づき「国及び地方公共団体は、がん医療に関する情報の収集及び提供を行う体制を整備するために必要な措置を講ずる。」とされており、国立がん研究センターがん対策情報センターがその一翼を担っております。
一方、その他各医療機関・学会・患者会・企業等からも多様ながん情報の提供が行なわれていますが、残念ながらその中には科学的根拠に乏しく信頼性に欠けるものも少なからず存在しています。
このような実態の中で、特に患者さんやそのご家族が信頼できる最新のがん情報を的確に入手することが決して容易でないことから、以前より患者会や医療従事者のみならず製薬関連企業からもその改善に向けた強い要望がありました。
当財団では、理事会・評議員会において「社会のニーズに応える新たながん情報サイトの開設並びに信頼できるがん情報の提供の支援事業」が採択され、令和2年8月1日「がん情報提供支援事業運営委員会」を設置し、実施事項について審議されました。
採択者・研究報告一覧
令和3年度研究助成金交付者は下記のとおりです。
| 氏名 | 所属施設 | 研究課題 |
|---|---|---|
| 柴田 大朗 | 国立がん研究センター 研究支援センター 生物統計部 |
がんに関する治験・臨床試験の適正な情報提供の範囲及び問題点 |
| 後藤 悌 | 特定非営利活動法人 キャンサーネット ジャパン |
患者が求める治験・臨床試験情報を把握するためのアンケート研究 |
委員名簿
がん情報提供支援事業運営委員（計9名）
| 委員長 |
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| 委 員 |
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がん情報検証部会委員（計8名）
| 委員長 |
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|---|---|
| 委 員 |
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がん情報サイト企画専門委員（計4名）
| 委員長 |
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|---|---|
| 委 員 |
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